近年は企業のマーケティング・ブランディング活動においてSNSをビジネス利用するのが一般的となっています。しかし、「SNS運用のポイントがわからない、自社にはどのSNSがマッチしてるのか判断できない」という悩みを持っている方も少なくないでしょう。
この記事では「6大SNS」と呼ばれるX（旧Twitter）、Facebook、Instagram、LINE、TikTok、YouTubeの特徴や向いている企業・サービス、運用事例を解説します。自社に合っているSNS選びの参考にしてみてください。
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「6大SNS」の利用率
出典：令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞｜総務省
総務省の資料をもとに、「6大SNS（X（旧Twitter）、Facebook、Instagram、LINE、TikTok、YouTube）」の利用率を見てみましょう。
資料によると、全世代においてLINEの利用率が90％以上と最も高いことがわかります。ついでYouTubeの87.1％、Instagramの50.1％、X（旧Twitter）の45.3％が続きます。Facebookの29.9％とTikTokの28.4％は同じくらいの利用率です。
しかしTikTokは10代〜20代の利用率が高く、Facebookは30代の利用率が比較的高い傾向にあります。
6大SNSのビジネス利用を検討している場合、ターゲットの年齢層を確認して適切なSNSを選んで運用しましょう。
ビジネス利用における6大SNSの比較
以下では6大SNSであるX（旧Twitter）、Facebook、Instagram、LINE、TikTok、YouTubeを取り上げて解説します。各SNSには特徴があり、まずはそれを把握するのが大切です。
月間利用者数 | 特徴 | |
X（旧Twitter） | 4,500万人（2017年10月時点） | 主なユーザー層は10代〜40代と幅広い Xプレミアム（旧Twitter Blue）と呼ばれる有料プランを利用できる |
| 2,600万人（2019年7月時点） | 主なユーザー層は30代〜40代 BtoB商材への需要が見込まれる | |
| 3,300万人（2019年6月時点） | 10代〜50代と幅広いユーザー層が活用 ビジュアルが良い「インスタ映え」する商材に向いている | |
LINE | 9,500万人（2023年6月末時点） | 日本最大のユーザー数を誇るSNS |
TikTok | 1,700万人（2021年8月時点） | 10代に人気のSNS おすすめフィードで動画が次々と紹介される |
YouTube | 7,120万人（2023年10月時点） | 全世代の利用率は80％以上 |
1. X（旧Twitter）
・ユーザーの特徴
- 日本の月間利用者数：4,500万人（2017年10月時点）
- 主なユーザー層は10代〜40代と幅広い
- 20代は78.8％の利用率で高い傾向
・機能面での特徴
140文字以内でつぶやく短文投稿専用SNSです。情報のリアルタイム性が高く「今起きていること」を即座に発信できます。
リポスト機能によって拡散させることができ、一つのポストが全国的な話題になることもあります。好きなタレントやコミュニティなどの共通する関心を軸としてユーザー同士がつながっています。カジュアルなコミュニケーション向きのSNSです。
・ビジネスアカウント
X（旧Twitter）では個人アカウントとビジネスアカウントは区別されていません。もっとも、X（旧Twitter）では商用利用不可との制約はなく、企業がビジネス目的でアカウントを作って運用すれば、それはビジネスアカウントといえるでしょう。
Xプレミアム（旧Twitter Blue）と呼ばれる有料プランを利用すると、プランによっては青色のチェックマークが審査後に付与されます。また最大2.5万文字のテキストをポストできるようになります。
・X（旧Twitter）広告の特徴
リポスト機能があるため二次拡散にも期待できます。細かいターゲティングができるので、ユーザーの反応を見ながら広告の最適化を図ることができます。
2. Facebook
・ユーザー数の特徴
- 日本の月間利用者数：2,600万人（2019年7月時点）
- 主なユーザー層は30代〜40代
- 10代・20代の若年層のユーザーは伸び悩んでいる
・機能面での特徴
実名での利用が基本です。同級生や同僚などリアルな友人と繋がることができます。比較的フォーマルな関係づくりに向いているSNSです。
コンテンツの自由度が高く、長文の投稿も可能で画像の有無も選ぶことができます。 プロフィールが充実しているためオーガニックだけでなく広告運用にも活用しやすいです。
・ビジネスアカウント
通常の個人用アカウントとFacebookページとよばれるビジネスアカウントの2種類があります。個人用アカウントを持っていれば誰でもビジネスアカウントを作成できます。Facebookページを持つメリットは商用利用できることです。運用コストは無料で、広告やページへの投稿を通して自社商品のファンを増やせます。
・Facebook広告の特徴
ビジネス利用のユーザーが多く、他のSNSと比べてBtoB商材への需要が見込まれます。自社で扱っているのがBtoB商材であれば一定の費用対効果を見込めます。
3. Instagram
・ ユーザーの特徴
- 日本の月間利用者数：3,300万人（2019年6月時点）
- 10代〜50代と幅広いユーザー層が活用
- やや女性のユーザーが多い
・機能面での特徴
スマホで撮影した写真や動画をすぐに加工して投稿でき、 ビジュアルを示してシンプルに商品を紹介できます。ストーリーズやショッピング機能など自社サービスの利用につながる機能も多数用意されており、幅広くビジネスに活用できます。
以前はファッション感度の高い若い女性向けSNSのように思われがちでしたが、現在ではユーザーの男女比は4：6程度となり、男性も増えています。男女問わず画像・動画による訴求を中心に据えたSNSに変化しています。
・ビジネスアカウント
ビジネスアカウントも用意されており、開設にあたっての審査もありません。ビジネスアカウントを作れば、自社商品のPRや店舗へのリンクを促進できます。ビジネスアカウントから個人アカウントへの切り替えも柔軟に行えます。
・Instagram広告の特徴
写真や動画を使って「映える」配信を行うのが効果的です。ビジュアルが良い「インスタ映え」する商材に向いています。視覚的なアプローチで顕在顧客から潜在顧客まで幅広くリーチできます。
4. LINE
・ユーザーの特徴
- 日本の月間利用者数：9,500万人（2023年6月末時点）
- 年代別の利用率は9割に達し、全ての年代で利用されている
- アクティブユーザーの割合が全体の90％以上にのぼる
・機能面での特徴
日本で最も普及しているメッセージアプリです。基本的な機能は無料の音声通話、ビデオ通話とチャットです。様々なスタンプを使って個性的なメッセージを送れるのも人気の理由です。
年齢を問わずほぼ全てのユーザーに使用されており、連絡手段としてインフラ化しています。90％以上のユーザーがアクティブで利用しているのも魅力です。メッセージ配信は高い確率で開封されます。しかし双方向のコミュニケーションには向いていません。
・ビジネスアカウント
ビジネスアカウントも用意され、多くの企業が集客ツールとして利用しています。料金も利用しやすい価格に設定されています。
・LINE広告の特徴
日本最大のユーザー数を誇るSNSであるため、幅広い年代をターゲットとする商品やサービスであれば、高い広告効果を得られるでしょう。日常の通話に利用されているSNSだけに馴染みのあるアプリからの通知は成約にむすびつきやすいという利点もあります。
5. TikTok
・ユーザーの特徴
- 日本の月間利用者数：約1,700万人（2021年8月時点）
- 全世代の利用率はFacebookと同じくらいだが、10代に人気のSNS
・機能面での特徴
TikTokはショートムービーを投稿する動画SNSで、最長10分までの動画を投稿できます。縦型で動画が表示され、さまざまなエフェクトやフィルタ、音源を使って簡単に動画投稿が可能です。独自のレコメンドシステムによって、おすすめフィードで動画が次々と紹介されていくため、フォロワーが少なくても多くのユーザーに見られる可能性があります。
・ビジネスアカウント
TikTokのビジネスアカウントは無料で利用でき、個人アカウントよりも充実した機能が利用できます。分析機能で詳細なインサイトの確認、自動メッセージやお問い合わせ情報の設定などが可能です。
・TikTok広告の特徴
TikTokにはショート動画の拡散力があり、ハッシュタグを活用して若い世代に向けたコンテンツを制作して配信すると認知度が高まるでしょう。広告が流れてもスキップしやすい仕組みのため、広告を無理に見せられている感覚が少ない点が特徴です。
6. YouTube
・ユーザーの特徴
- 日本の月間利用者数：7,120万人（2023年10月時点）
- 全世代の利用率は80％以上
・機能面での特徴
YouTubeではショートから長尺まで動画の長さを自由に設定可能です。再生速度の変更、自動再生機能、目次機能など、快適に動画を楽しむための機能が搭載されています。
若い世代ではテレビよりもYouTubeの方を好んで見る傾向があり、エンタメや音楽、スポーツ、ゲーム実況、子供向けまでさまざまなコンテンツが配信されています。
・ビジネスアカウント
YouTubeでは企業アカウントを無料で利用できます。企業情報や製品・サービスの紹介、お役立ち情報を発信することで、幅広い年代のユーザー層にリーチで可能です。
・YouTube広告の特徴
YouTube広告は動画の前や途中に差し込まれます。セグメント機能を利用して配信することで、自社のターゲットにアプローチしやすいでしょう。
X（旧Twitter）に向いている企業・サービス、運用の事例
X（旧Twitter）に向いている企業・サービスとは？
若年層をターゲットにした商材を扱う企業にとっては、X（旧Twitter）による宣伝は成果につながりやすいと考えられます。またX（旧Twitter）はリポスト機能による二次拡散が期待できるため、拡散されやすいユニークな商材を扱う企業にとっても、X（旧Twitter）による広告宣伝は大きなチャンスになるでしょう。
X（旧Twitter）運用の事例
1. シャープ
シャープは2011年5月のアカウント開設以来、着実にフォロワー数を増やしており、2024年2月現在は83.1万人ものフォロワー数を誇ります。Xユーザーとのコミュニケーションが活発で、友人とやりとりしているような感覚が魅力といえます。
2. わかさ生活 広報部
ブルーベリーサプリメントを提供する「わかさ生活 広報部」のアカウントは、さまざまなメディアに紹介されるほど人気です。自社キャラクターを写真に載せながら、ユニークな投稿を継続しています。
Facebookに向いている企業・サービス、運用の事例
Facebookに向いている企業・サービスとは？
Facebookは一時期に比べユーザーの伸びが鈍化しているといわれています。しかし、30代と40代のユーザーからは依然として支持を集めています。この年齢層を主な顧客とする企業にとっては、Facebookの利用価値は依然として高いでしょう。
Facebook運用の事例
1. Shiseido Group 資生堂
資生堂の企業活動やイベントだけでなく、ストレッチ方法や美容情報など幅広く発信しています。写真も豊富で資生堂の魅力が伝わるページです。
2. H.I.S
H.I.Sではユーザー参加型の企画が多いのが特徴です。ファンと一緒にランキング記事を作ったりと、ユーザーと一緒にページを作っていく点が魅力です。
Instagramに向いている企業・サービス、運用の事例
Instagramに向いている企業・サービスとは？
写真や動画がメインであるため、明るくおしゃれなイメージの演出が必須です。商品やサービスのイメージはもちろん、企業イメージまで演出できればさらに広告効果を見込めます。ビジュアル的に「映える」商材を扱っている場合はInstagram向きといえるでしょう。
Instagram運用の事例
1. ダイソー
ダイソー公式アカウントでは、日常で使える便利グッズやスマホグッズ、インテリアなど、ダイソーで購入できる商品が紹介されています。商品の使い方を写真や動画で投稿し、テキストには商品番号や価格を記載するなど、必要な情報がわかりやすくまとめられているのが特徴です。
2. セブンイレブン
セブンイレブンでは商品紹介とともにハッシュタグを使った投稿で人気を集めています。例えば「#新商品を食べてみた」「#セブンスイーツアンバサダー」「#7時11分時報」などハッシュタグを使ったシリーズ投稿がユーザーから人気です。
LINEに向いている企業・サービス、運用の事例
LINEに向いている企業・サービスとは？
LINEはメッセージアプリであるため情報の拡散性はあまり高くなく、企業から一方的にメッセージを送るようになります。ただ、日常的に使用しているユーザーが多く、メッセージの開封率は際立って高いです。
リピーター強化を図りたい企業にとっては、既存顧客との連絡の円滑化という点から利用価値が高いと考えられます。また、クーポンの配布に利用すれば大きな効果が見込めるでしょう。
LINE運用の事例
1. 大丸松坂屋
百貨店というと顧客の年齢層が高い印象ですが、大丸松坂屋はLINE運用で売上アップに成功しました。LINEメッセージで店舗でのキャンペーン情報の告知を行い、5,400万円という売上を記録。SNS広告が有効なのは若年層だけではないことを示す事例です。
参照：MarkeZine｜1万人超の来店で5,400万円の売り上げ！LINEはスマートフォンのメルマガとなるか【第5弾：大丸松坂屋】
2. ピザハット
ピザハットはクーポンやお得情報だけでなく、焼き上がりのタイミングをLINEで通知しています。デリバリーの場合、配達員が出発したタイミングが通知され、顧客満足度を高めています。
TikTokに向いている企業・サービス、運用の事例
TikTokに向いている企業・サービスとは？
10代向けの商品やサービスを提供している企業や、若い世代の人材を雇用したい企業に向いています。企業がTikTokを使って発信する場合、選択する楽曲や撮影方法にトレンドを取り入れて動画を作ると、拡散されやすくなります。
TikTok運用の事例
1. 三和交通
神奈川県・東京都・埼玉県を対応範囲とするタクシー会社三和交通は、踊るタクシーおじさんが人気のTikTokアカウントです。「TikTok2021上半期トレンド」クリエイター部門にノミネートされ、話題となりました。
2. ほっともっと
ほっともっとでは、大学生や新社会人などにアプローチするために、TikTokアカウントを運用しています。若年層が好むお弁当を取り上げ、トレンドの音源や編集方法を使って動画を作成しています。
YouTubeに向いている企業・サービス、運用の事例
YouTubeに向いている企業・サービスとは？
YouTubeの視聴者数は幅広いため、どのような企業・サービスも向いているといえます。YouTubeの動画はテレビよりも距離感が近く、親しみやすいため会社や商品の宣伝に最適です。集客だけでなく、採用活動やブランディングにも利用できます。
YouTube運用の事例
1. 日本航空（JAL）
日本航空（JAL）のYouTubeでは、CMや航空サービス、企業活動、国内旅行情報などを発信しています。またサブチャンネルではキャビンアテンダントやパイロットの対談など、働く人の声を届けています。
2. くら寿司 178イナバニュース
くら寿司では、社員YouTuber「イナバ」さんがくら寿司のメニューやニュースなどを発信しています。さらに「くら寿司で寿司禁止」や「アルバイトしてみた」など、YouTuberらしい動画も投稿しています。
まとめ
現代では商品・サービスの宣伝のためにSNS運用は欠かせません。SNSの種類はたくさんありますが、利用できるSNSの選択肢は多い方が幅広いユーザーにリーチできます。
しかし、選択肢が多いからといって闇雲に情報発信を行っても、思うような成果を得るのは難しいでしょう。初期段階で大切なのは、SNS運用の目的を定めることです。そのうえで各SNSの特徴を知り、目的に応じて使い分けるのがポイントです。
ぜひオンラインアシスタントサービスを活用しながら、効果的なSNS運用につなげましょう。
